少なくとも現在のところ、中高年管理者を襲うコスト削減の圧力は、職能資格制度そのものの否定を意味するわけではない。もしそれが職能資格制度に付着する過剰なコストの削減であれば、それは職能資格制度を維持するための、あるいはその強化のための制度変更であると理解することができる。一般化して言えば、職能資格制度且つ雇用保障の観念が不可分のものであれば、多くのアンケート調査からの結論は、少なくとも現在までのところ、日本企業は雇用の安定そのものを否定しているわけではないということだ。
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ある綿密な研究は、一六一八社のアンケート調査から、報酬と昇進に関して個人ごとの業績に基づく方向での制度変更を導入している企業、雇用に関して外部化や流動化をより強化する方向での制度変更を導入している企業の数を報告している。それによると、雇用と報酬のいずれにおいても制度変更を進めている企業の比率は全体の一〇・八％であるのに対して、報酬に関してのみ制度変更を進めている企業の比率は全体の三二・四％であり、そして半数以上の企業（五六・八％）においては、目だった制度変更は観察されない。