職業生活の初期においては、日本においても転職率は「予想外」に高い。たとえば平成六年版『経済白書』は、入職者の定着状況を示している。これによれば、一〇〇〇人以上の大企業においても、あるいは大卒男性労働者においても、入職五年以内の離職は決して低くない。中規模や小規模企業においては、活発な転職がなされているといってもよい。しかし、同時に指摘すべきは、少なくとも大企業においては、そののち離職者の比率は急減するということであり、十五年後における同一企業への定着率は、大企業では七八・八％に達している。
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つまり、大企業はその雇用労働者の定着に成功しているということであり、このようなものとして定着型の雇用システムが形成されているということである。ただし、ここから次のような指摘がなされてきた。すなわち、定着型の雇用は大企業にのみ成立するのであって、そのようなシステムをもってそれを「日本型」と呼ぶことは正しくない、と。